活動の記録
関私教協2024年度定期総会、東教協との合同研究大会参加の お礼
2024年5月16日 16時14分 [関私教協管理者]2023年度北部地域第１回研究会報告
2024年2月16日 11時12分 [関私教協管理者]2023年11月26日に関東地区私立大学教職課程研究連絡協議会北部地域研究会にて、育英大学の滝沢和彦先生をコーディネーターとしてお迎えし『「教職課程自己点検・評価」の振り返りと今後の課題』をテーマとして研究会を実施いたしました。
当日は5校の「教職課程自己点検・評価」の発表を行い、充実した会となりました。
当日の発表資料と研究会の議事録を掲載します。
2023年度関私教協 北部地域研修会資料.pdf
2023年度関私教協 北部地域研修会資料研究会議事録.pdf
各校発表資料（発表順）
2023年度関私教協 北部地域研修会資料（東京国際大学）.pdf
2023年度関私教協 北部地域研修会資料（日本工業大学）.pdf
2023年度関私教協 北部地域研修会資料（芝浦工業大学）.pdf
2023年度関私教協 北部地域研修会資料（十文字学園女子大学）.pdf
2023年度関私教協 北部地域研修会資料（白鴎大学）.pdf
2022年度定期総会、合同研究大会及び 2022年度研究部総会、第1回研究部会
2022年6月6日 14時04分 [関私教協管理者]2022年度定期総会、合同研究大会及び 2022年度研究部総会、第1回研究部会
日時：2022年5月15日（日）11:15～12:15
形態：Zoomミーティング
2022年度 関私教協定期総会議事録.pdf
総会に引き続き、東京地区教職課程研究連絡協議会との合同研究大会が、13時20分～15時30分に開催された。
13:20 開会挨拶 関私教協 会長 石川 正俊 氏（東京理科大学学長）
趣旨説明 関私教協2022 年度研究部長 山本 智子 氏（国立音楽大学）
13:30 講演 渡辺 大輔 氏（埼玉大学基盤教育研究センター准教授）
14:55 休憩
15:05 質疑応答
15:25 閉会挨拶 関私教協2021-2022 年度事務局長 眞田 克典 氏（東京理科大学）
15:30 終了
【趣旨】
文部科学省は、2015年4月に「性同一性障害に係る児童生徒に対するきめ細かな対応の実施等について」を通知し、2016年4月には教職員向けに「性同一性障害や性的指向・性自認に係る、児童生徒に対するきめ細かな対応等の実施について」を発表、本年に改訂される『生徒指導提要』に性の多様性について記述されるなど、学校現場における性の多様性についての正しい理解と認識を深める動きが進んでいる。しかし現行の学習指導要領（平成29・30・31 年改訂）では、性の多様性に関する内容は盛り込まれていないことから、各学校段階で確実に学ぶ機会が設けられているとはいえない現状にある。
性の多様性が認められる社会を構築していくためには、学校現場において、すべての教職員が性の多様性に関する基礎的知識を持ち、中立性が確保された教育を行うとともに、当事者の児童生徒のよき理解者としてサポートすることが求められる。
そのために教員養成課程では、教員を目指す学生にどのようなことを教授し指導することが必要なのであろうか。今回の講演では、ジェンダー／セクシュアリティ教育を専門に研究をされておられる渡辺大輔先生をお招きし、性をめぐる子どもたちの現状、学習指導の留意点（教科教育含む）、当事者の個別支援の方法等を中心にご講演いただき、意見交換を通して、教員養成課程において性の多様性をどのように伝え、考えていく必要があるのか理解を深めたい。
2021年度 第1回研究懇話会
2021年7月26日 15時55分 [関私教協管理者]テーマ：Society5.0時代における未来の学びと公教育
日時：2021年7月18 日（日）15:00～17:00
形態：Zoomミーティング
【タイムスケジュール】
15:00～ 趣旨説明・講師紹介
15:05～ 講演 児美川 孝一郎 氏
16:05～（休 憩）
16:20～ 質疑応答
16:55～ 総括
17:00 閉会
講師：児美川 孝一郎 氏（法政大学キャリアデザイン学部 教授）
【趣旨】
本年5月16日に開催された関私教協・東教協による合同研究大会は「中教審答申「令和の「日本型学校教育」の構築を目指して」の展望－ICT の活用と教師教育を中心に－」というテーマで、GIGAスクール構想とその実践、教員によるICT活用の現状、個別最適な学びとその可能性などさまざまな観点から検討された。答申では、社会の在り方が劇的に変わる「Society 5.0時代」の到来、新型コロナウイルスの感染拡大など先行き不透明な「予測困難な時代」において、「令和の日本型学校教育」の実現は必須であることが前提となって、様々な提言がなされているが、従来の日本型学校教育との接続には、大きな困難や課題があることが予想される。今回の講演では、Society 5.0時代における教育について問題提起をされている法政大学の児美川孝一郎先生をお招きし、Society 5.0時代における未来の学び（少人数学級・1人１台端末・個別最適化された学びが子どもたちに与える影響）とその課題（教育の公共性、教育のICT化による学校教育の在り方、教育の市場化）について、ご講演いただき、意見交換を通して、教職課程、教員養成に求められる役割について理解を深めたいと考える。
2021年度 定期総会・合同研究大会
2021年7月26日 15時51分 [関私教協管理者]2021年度 定期総会・合同研究大会
日時：2021年5月16日（日）11:45～12:37
形態：Zoomミーティング
2021年度 関私教協定期総会議事録.pdf
総会に引き続き、東京地区教職課程研究連絡協議会との合同研究大会が、14時～17時に開催された。
【タイムスケジュール】
14:00～ 開会挨拶 東京地区教職課程研究連絡協議会 会長代行 東京大学 片山勝茂氏
14 :10～情報提供 (1)学校教育におけるICT 活用とGIGA スクール構想
東京学芸大学准教授 高橋 純 氏
(2)「令和の日本型学校教育」構想と「個別最適な学び」の可能性を問う
東京学芸大学名誉教授 三石 初雄 氏
15:30～休 憩
15:50～質疑応答・全体討議
16:55～閉会挨拶 東京地区教職課程研究連絡協議会 副会長
17:00 閉会
【趣旨】
本年1 月26 日に、中教審答申「「令和の日本型学校教育」の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現～」が出された。答申は、GIGAスクール構想の実現によって可能となるICT を活用した個別最適な学び（学習の個性化）、個に応じた指導（指導の個別化）を、従来の教育実践の蓄積と接続しようとするものであるが、その接続によって従来の教育実践が抱えていたどのような課題を克服できるのか、その接続にはどのような困難があるのかに対する関心は大きい。
また答申は、教師のICT 活用指導力の向上などを意識した、教職課程全体の速やかな制度改正（新科目の設置や既存科目の内容変更など）にも言及しているが、その制度改正は具体的には教職課程にどのような影響を及ぼすこととなるのか、その制度改正の実現にはどのような困難があるのかに対する関心も大きい。
今回のシンポジウムでは、ICT の活用と教師教育を中心に、今後の学教教育や教員養成を左右し得る今般の中教審答申について、専門家を招いて意見交換し、今般の中教審答申の意義や課題について、さまざまの視点から検討したい。
2020年度 研究懇話会
2021年2月25日 12時37分 [関私教協管理者]
テーマ:コロナ禍における教育実習・介護等体験問題への対応を考える
日 時：2020年12月5日（土）13:00～16:30
形 態：zoomミーティング
＜タイムスケジュール＞
13:00～ 開会挨拶・全体趣旨説明
13:20～ 全私教協調査報告
広島経済大学 田 中 泉 氏（全私教協・研究委員会副委員長）
玉川大学 森 山 賢 一 氏（全私教協・業務執行理事）
14:00～ 事例報告・質疑応答
明治学院大学 岡 明 秀 忠 氏
大東文化大学 児 玉 佳 一 氏
東洋学園大学 末 藤 美津子 氏
清和大学短期大学部 佐々木 竜 太 氏
工学院大学 尾 高 進 氏
武蔵野美術大学 伊 東 毅 氏
15:20～ ブレークアウトルームによるグループディスカッション
16:00～ グループディスカッションの報告
16:20～ 総括、閉会
【趣 旨】
「このコロナ禍で各大学がどのような対応をしたか」について、事例報告を中心におこなうことにし、具体的には「このコロナ禍で、教育実習や介護等体験で、どのような対応をしたか」を様々な大学(今回は、6大学)に報告していただくことにしました。
また、事例報告は、様々な大学の対応が聴けるという意味では、各大学の興味関心に合うと考えましたが、事例報告の後に質疑を受け付けることにし、直ぐに応答をせず、あいだにブレークアウトルームを挟むことにしました。ブレークアウトルームを活用することで、それ以外の大学での動きを知ることができ、各大学の興味関心に合うと考えました。
さらに、全国的な調査を行っている全私教協から調査結果報告をしていただきます。報告では、数値的なデータも紹介され、所属大学が全体ではどういう位置に置かれているかがわかると思います。
今回の研究懇話会は、「このコロナ禍で、教育実習や介護等体験で、どのような対応をしたか」に関する全国的な動向、個別大学の事例、各大学の情報などが共有できると考えています。実り多い研究懇話会になることを願っています。
2019年度 第2回研究懇話会
2020年3月7日 12時59分 [関私教協管理者]テーマ：「カリキュラム・マネジメント」が求める教員・教員養成
日 時：2019年12月7日（土） 14：30～17：10
会 場：大東文化大学 板橋キャンパス
＜タイムスケジュール＞
14:30～ 開会挨拶・全体趣旨説明
14:40～ 演者による報告
(1) 山﨑 保寿 氏（松本大学教職センター 教授）
(2) 保坂 保 氏（千葉県八千代市立村上中学校 校長）
(3) 片岡 勝規 氏 (千葉県立長生高校 教諭)
16:50～ フロアとの質疑応答
17:10 総括、閉会
【報告要旨】
カリキュラム・マネジメントの重視と教職科目における扱い
松本大学教職センター長 山﨑 保寿
カリキュラム・マネジメントは、文部科学省の教職課程認定において、教職課程コアカリキュラムの「教育課程の意義及び編成の方法」に関する科目の必須事項になっている。カリキュラム・マネジメンの理論及び実践の内容を学生が学んでおくことは、新学習指導要領の趣旨を学ぶとともに、学生が学校内外の組織的関係を教育課程との関連で理解するという意味で有益である。
筆者が担当する教職科目「教育課程総論」は、教育課程の意義及び編成の方法を学ぶ教員の免許状取得のための必修科目である。この科目の内容には、教職課程コアカリキュラム対応表によって、カリキュラム・マネジメントを必ず含むこととされている。そこで、本科目のシラバスでは、授業概要を「学校における教育活動の全体計画である教育課程（カリキュラム）及びその編成に関する基本的事項を理解したうえで、カリキュラム・マネジメントの理論と実際を学ぶ。学習指導要領の変遷とその背後にある学力問題や学力観の変化をたどり、新学習指導要領が目指す方向とその重点事項を明らかにする。さらに、学校における教育課程とカリキュラム・マネジメントの事例を取り上げ、その内容と特色について考察する」としている。
教員養成段階で学生にカリキュラム・マネジメントについて教える場合、理論的側面や教育行政的経緯については大きな問題なく扱うことができると思われ、シラバスの提案例でも、「第12回 カリキュラム・マネジメントをめぐる論点」「第13回 カリキュラムをどう評価するか」が示されている（遠藤貴広「教育課程の意義及び編成の方法」横須賀薫監修、渋谷治美・坂越正樹編『概説教職課程コアカリキュラム』ジダイ社、2018年、pp.76-77）。しかし、さらに組織的側面や実践的側面を加えようとすると、学生には学校での指導経験が殆どないので、大学授業の工夫が必要になる。そこで、本発表では、カリキュラム・マネジメントの要素である教科横断的視点、組織連携、地域連携などが含まれた学校の実践事例を検討した取り組みについて報告する。
筆者が担当する教職科目「教育課程総論」は、教育課程の意義及び編成の方法を学ぶ教員の免許状取得のための必修科目である。この科目の内容には、教職課程コアカリキュラム対応表によって、カリキュラム・マネジメントを必ず含むこととされている。そこで、本科目のシラバスでは、授業概要を「学校における教育活動の全体計画である教育課程（カリキュラム）及びその編成に関する基本的事項を理解したうえで、カリキュラム・マネジメントの理論と実際を学ぶ。学習指導要領の変遷とその背後にある学力問題や学力観の変化をたどり、新学習指導要領が目指す方向とその重点事項を明らかにする。さらに、学校における教育課程とカリキュラム・マネジメントの事例を取り上げ、その内容と特色について考察する」としている。
教員養成段階で学生にカリキュラム・マネジメントについて教える場合、理論的側面や教育行政的経緯については大きな問題なく扱うことができると思われ、シラバスの提案例でも、「第12回 カリキュラム・マネジメントをめぐる論点」「第13回 カリキュラムをどう評価するか」が示されている（遠藤貴広「教育課程の意義及び編成の方法」横須賀薫監修、渋谷治美・坂越正樹編『概説教職課程コアカリキュラム』ジダイ社、2018年、pp.76-77）。しかし、さらに組織的側面や実践的側面を加えようとすると、学生には学校での指導経験が殆どないので、大学授業の工夫が必要になる。そこで、本発表では、カリキュラム・マネジメントの要素である教科横断的視点、組織連携、地域連携などが含まれた学校の実践事例を検討した取り組みについて報告する。
資質・能力の育成に向けたカリキュラム・マネジメントの推進
～「伝え合う活動」を軸に～
～「伝え合う活動」を軸に～
八千代市立村上中学校校長 保坂 保
変化の激しい社会を生き抜くための資質・能力を子供たちに育成することは、私たち学校の責務である。
そのためには「主体的・対話的で深い学び」の視点での授業改善が求められることは言うまでもない。また育成すべき資質・能力を明確にし、教科等を横断して取り組めるよう教育課程を見直すことも求められる。しかしそれだけでは不十分である。学校外の実社会の様々な物的、人的資源とも繋ぎ、社会と目標を共有して子供たちを育成するという視点が欠かせない。それがあってこそ子供たちに「社会の中で生きる」という意識を抱かすことができる。
本校は学校の「教育課程」の枠だけではなく、地域や社会全体を教室ととらえ「カリキュラム」全体の視点で教育活動を展開することに努めてきた。平成２９年度～３０年度、千葉県総合教育センターの「カリキュラム・マネジメントに関する研究」の協力校としての取り組んだ様子を報告したい。
そのためには「主体的・対話的で深い学び」の視点での授業改善が求められることは言うまでもない。また育成すべき資質・能力を明確にし、教科等を横断して取り組めるよう教育課程を見直すことも求められる。しかしそれだけでは不十分である。学校外の実社会の様々な物的、人的資源とも繋ぎ、社会と目標を共有して子供たちを育成するという視点が欠かせない。それがあってこそ子供たちに「社会の中で生きる」という意識を抱かすことができる。
本校は学校の「教育課程」の枠だけではなく、地域や社会全体を教室ととらえ「カリキュラム」全体の視点で教育活動を展開することに努めてきた。平成２９年度～３０年度、千葉県総合教育センターの「カリキュラム・マネジメントに関する研究」の協力校としての取り組んだ様子を報告したい。
カリキュラム・マネジメントの高校現場での実践
～総合的探究の時間「長高メソッド」の場合～
～総合的探究の時間「長高メソッド」の場合～
千葉県立長生高等学校教諭 片岡 勝規
『高等学校学習指導要領解説 総合的な探究の時間編』によると，「これまで以上に総合的な探究の時間を教育課程の中核に位置付けるとともに，各教科・科目等との関わりを意識しながら，学校の教育活動全体で資質・能力を育成するカリキュラム・マネジメントを行うことが求められ」ている。これらの要求が学校現場でどのように実現できるのか。ここでは千葉県立長生高等学校のスーパーサイエンスハイスクール事業のひとつとして，2015年度から実施しているSS総学「長高メソッド」におけるカリキュラム・マネジメントの実践例を報告する。報告のテーマは以下の３つである。
1. 長高メソッドは学校の課題をどのように解決しようとしたか
2. 長高メソッドは生徒のどのような資質・能力を育成しようとしているか
3. カリキュラム・マネジメントを推進できる教員の資質・能力とは何か
1. 長高メソッドは学校の課題をどのように解決しようとしたか
2. 長高メソッドは生徒のどのような資質・能力を育成しようとしているか
3. カリキュラム・マネジメントを推進できる教員の資質・能力とは何か
2019年度 第1回研究懇話会
2019年10月7日 09時47分 [関私教協管理者]テーマ：「働き方改革」が教員養成に求めるもの
日時：2019年7月14日（日）14：40～17：30
会場：学習院大学 目白キャンパス 西2号館2階 201教室
タイムテーブル：
14:40-14:45 開会の挨拶
14:45-15:45 講演 小入羽 秀敬 氏
15:45-15:55（休 息）
15:55-16:55 講演 大野 精一 氏
16:55-17:05（休 息）
17:05-17:25 質疑応答
17:25-17:30 閉会の挨拶
発表者：
小入羽 秀敬 氏（帝京大学教育学部 准教授）
大野 精一 氏（星槎大学大学院教育実践研究科 教授 研究科長）
教員の働き方改革の現在地と学校のこれから
帝京大学 小入羽 秀敬
行政によって行われている「教員の働き方改革」の現況について、国と地方自治体が実施してきた取り組みから検討する。国の取り組みは、中央教育審議会に設置された「学校における働き方改革特別部会」での審議内容、2019年1月に出された答申「新しい時代の教育に向けた持続可能な学校指導・運営体制の構築のための学校における働き方改革に関する総合的な方策について」および文部科学省による通知から検討する。また、地方自治体での取り組みについても、複数の先進的な取り組みを参照する。
次に、教員の勤務実態が近年どのように変化してきたのかを、2006年と2016年に実施された「教員勤務実態調査」から明らかにする。2つの年度を比較することで小中学校教員の業務が10年間でどのように変わったのかを検討することができる。2つの勤務実態調査の比較からみえてくる教員の多忙な状況についての考察を行う。
以上を踏まえた上で、現在の働き方改革が教員の多忙に対してどのような意味があるか検討する。また、多忙が指摘される学校で働くことになる教員の養成を行う大学でできることについて考えていきたい。
働き方改革から働かせ方変革へ―教師の専門職性を中心に―
星槎大学 大野 精一
教育現場において今次の「働き方改革」は、教師や生徒、保護者にとって見れば実質上表面的形式的で上からの「働かせ方変更」でしかない。このままでは教師役割のスリム化と隙間拡大を招くだけである。今、真に求められているのは保護者と連携しながら子どものために教師の専門職性（包括的で統合的な professional で generalist ）を中心に「（上からの）働かせ方」に対する変革であると思われる。このことを可能にするためには再度教師の仕事の在り方（ethnographyによる研究も含む）に関して根本的な省察を行い、それに即して教職課程や教員養成に期待される役割を明確にすることである。
ここでは話題提供者（大野）の35年間・都立高校教師（かつてあった！週一研修日や自主的な校内運営等）と12年間・教育専門職大学院教員（教職大学院設置1年前から現在まで）としての経験・体験（実践と研究）をベースに、「ジグソーパズルのピース（個別の専門性）を組み合わせる」教育指導（アメリカ型）と「濃淡のある「一枚の絵」（専門職者としてあくまでも子どもの全体像に迫る）を重ね合わせる」教育指導（日本型）との比較を通して、上記の課題について（現実的に可能である対処方略も含めて）ご一緒に考えてみたい。教職課程や教員養成に期待される役割を果たすためには少なくとも教職課程を受講する学生諸君に対して専門職者としての倫理規範も含めて全体的で構造的な教師像を提示できるかどうかにかかっていると考えるからである。